膝の靭帯損傷：4つの靭帯と交通事故との関係

膝関節には前十字靭帯（ACL）、後十字靭帯（PCL）、内側側副靭帯（MCL）、外側側副靭帯（LCL）の4つの靭帯があり、これらが連携して膝の安定性を保っています。

交通事故で特に多いのが後十字靭帯の損傷です。車の衝突時に膝がダッシュボードにぶつかることで、すねの骨（脛骨）が後ろに押し込まれ、後十字靭帯が引き伸ばされて損傷します。整形外科ではこれを「ダッシュボード損傷」と呼び、交通事故に特徴的なケガのパターンとして知られています。

衝撃が大きい事故では、1つの靭帯だけでなく複数の靭帯が同時に損傷する「複合靭帯損傷」が起きることもあります。複合損傷は単独損傷よりも関節の不安定性が強く、治療やリハビリの期間が長くなる傾向があります。

足首の靭帯損傷：捻挫との違い

足首をひねる方向に強い力が加わると、足首の外側にある靭帯（前距腓靭帯など）が損傷します。交通事故ではペダルを踏んでいた足に衝撃が集中したり、車外に投げ出された際に足首が不自然な方向に曲がったりして起こります。

「足首をひねっただけ」と思っていても、靭帯が部分断裂や完全断裂を起こしていることがあります。

靭帯損傷の重症度：3段階で治療方針が変わる

靭帯損傷は重症度に応じて3段階に分類され、治療方針もこの段階で決まります。

この重症度は自分で判断できるものではなく、MRIや徒手検査（医師が手で関節の動きを確認する検査）によって判定します。

事故直後に感じる症状

事故直後は興奮状態やアドレナリンの影響で痛みを感じにくく、靭帯損傷に気づかないことがあります。それでも以下の症状が1つでもあれば、靭帯損傷の可能性を疑う必要があります。

• 膝や足首に「ブチッ」「バキッ」という音や断裂感があった
• 事故から数時間〜翌日にかけて関節が腫れてきた
• 膝に力が入らない、足首が不安定に感じる
• 膝の内側または外側にあざが出た
• 膝全体が短時間でパンパンに腫れあがる

数日後〜数週間後に現れる症状

事故から数日〜数週間後に症状が出るケースは珍しくありません。急性期の痛みが引いた後に、以下のような症状が残る場合は靭帯損傷の可能性があります。

• 歩行中に膝が「カクッ」と崩れる感覚がある（膝崩れ）
• 階段の上り下りで膝に不安を感じる
• 正座やしゃがみ込みで膝の奥に痛みがある
• 長時間座った後に立ち上がると膝がうずく

事故直後の診察でレントゲン上は異常なしと診断されても、こうした症状が続くなら靭帯損傷が見落とされている可能性があります。改めてMRI検査を受けることをおすすめします。

レントゲンでは靭帯損傷はわからない

レントゲンは骨折の有無を確認するための検査であり、靭帯や半月板などの軟部組織は映りません。「レントゲンで異常なし」は「骨に異常がない」という意味であって、靭帯が無事であることを意味するわけではありません。

交通事故の場合、まずレントゲンで骨折を除外したうえで、靭帯損傷が疑われればMRIに進むのが一般的な検査の流れです。

MRIが靭帯損傷の診断に欠かせない理由

MRIは磁力を使って体の内部を画像化する検査で、靭帯・腱・半月板などの軟部組織を鮮明に映し出すことができます。完全断裂か部分損傷か、周囲に炎症や出血があるかといった損傷の程度を、最も詳しく評価できる検査です。

また、MRIで確認できる「骨挫傷」という所見もあります。骨の内部で微細な損傷と出血・浮腫が起きた状態で、骨の輪郭が保たれているためレントゲンやCTでは映りません。骨挫傷の存在は事故による外力の大きさを客観的に示す材料になるため、後遺障害の認定にも影響します。

CTやストレスレントゲンが必要になるケース

CTは骨折の有無や骨片の位置を詳しく確認する際に追加します。靭帯が骨にくっついている部分ごと骨の一部が剥がれる「剥離骨折」はレントゲンでも所見が出ますが、骨片が小さいと見落とされやすく、CTで骨片の位置や大きさを正確に把握します。

ストレスレントゲンは、関節に一定の力を加えた状態でレントゲンを撮影し、関節のぐらつきの程度を数値で測定する検査です。後遺障害の認定ではストレスレントゲンによる関節の動揺性の証明が求められるため、治療の終盤で実施することがあります。

手術をせずに治せるケース

後十字靭帯や内側側副靭帯の単独損傷であれば、手術をしない治療（保存療法）が第一選択になることが多いです。これらの靭帯は周囲の血流が比較的良好であるため、固定とリハビリによって修復が進みやすいという特性があります。

保存療法では装具やギプスで関節を固定し、炎症が落ち着いた段階から徐々にリハビリを開始します。固定期間は2〜4週間程度、その後のリハビリを含めた治療期間は1〜3ヶ月程度が目安です。

手術が検討されるケース

前十字靭帯は自然治癒が期待しにくい靭帯であるため、完全断裂の場合は手術（靭帯再建術）が検討されます。前十字靭帯は膝関節の奥にあり、周囲の血流が乏しいことが自然治癒しにくい理由です。

また、複数の靭帯が同時に損傷した複合靭帯損傷や、ストレスレントゲンで10mmを超える動揺性が確認された場合も手術の適応になることがあります。

手術は関節鏡を使った体への負担が少ない方法で行われ、自分の腱組織（ハムストリングス腱や膝蓋腱）を使って靭帯を再建します。術後の入院は2〜3週間程度で、その後は外来でのリハビリが6ヶ月〜1年程度続きます。

リハビリを途中でやめると後遺症につながるリスクが高まる

リハビリは損傷の程度や治療法（保存療法か手術か）によって内容が異なりますが、基本的な流れは共通しています。

リハビリを途中でやめてしまうと関節の不安定性が残り、後遺症につながるリスクが高まります。特に交通事故のケースでは、リハビリの通院記録が後遺障害の認定にも影響するため、医師の指示に基づいて計画的に通い続けることが重要です。

自己流のトレーニングではなく理学療法士が必要な理由

整形外科のリハビリでは、理学療法士が一人ひとりの損傷部位や回復段階に合わせた運動プログラムを作成します。自己流のストレッチやトレーニングでは損傷した靭帯に過度な負荷がかかり、かえって回復を遅らせる恐れがあります。

理学療法士が担うのは単に「筋肉を鍛える」ことではなく、関節の安定性を高めるための「使い方の再学習」です。膝であれば、太ももの筋力だけでなく、体重のかけ方や歩行パターンを修正することで、損傷した靭帯への負担を減らしながら機能を取り戻していきます。

靭帯損傷で認定される可能性のある後遺障害等級

靭帯損傷による後遺障害は、残存する症状の種類によって異なる等級が認定されます。

後遺障害認定に必要な3つの証拠

後遺障害認定で重要なのは、「症状があること」だけでなく、それを客観的に証明できるかどうかです。

1つ目はMRI画像で靭帯損傷が確認できることです。レントゲンだけでは靭帯損傷の証拠が残らないため、ケガをした直後の早い段階でMRIを撮影しておくことが重要です。急性期のMRI画像には出血や炎症の所見が映り、事故との因果関係を示す有力な証拠になります。

2つ目は、治療経過が一貫していることです。事故直後から症状固定（これ以上治療を続けても症状が改善しない時期）まで、継続的に通院している記録が必要です。通院が途中で途切れると、症状と事故の因果関係が疑われることがあります。

3つ目は、ストレスレントゲンなどの客観的な検査結果です。動揺関節として後遺障害を申請する場合、ストレスレントゲンで左右の関節を比較し、不安定性を数値で示す必要があります。

いつ症状固定にすべきか

症状固定の時期は主治医が医学的に判断するものです。靭帯損傷の場合、保存療法であればケガから6ヶ月程度、手術を受けた場合は術後1年程度が症状固定の目安になります。

保険会社から「そろそろ症状固定にしてください」と打診されることがありますが、この判断は保険会社ではなく主治医が行います。治療やリハビリがまだ必要な段階で症状固定にしてしまうと、十分な回復が得られないだけでなく、後遺障害の認定にも不利になることがあるため、主治医と相談して適切な時期を見極めてください。

靭帯損傷は完全に治りますか？

損傷の程度と靭帯の種類によって異なります。後十字靭帯や内側側副靭帯の軽度〜中等度の損傷であれば、適切な治療とリハビリで日常生活に支障のないレベルまで回復するケースが多いです。前十字靭帯の完全断裂では手術による靭帯再建が必要ですが、術後のリハビリを十分に行えばスポーツ復帰も可能です。

ただし、ケガをする前と全く同じ状態に戻るとは限らず、関節にわずかな違和感や不安定感が残る方もいます。

整骨院でも靭帯損傷の治療はできますか？

靭帯損傷の診断（レントゲン・MRI・CT）や投薬・手術は医師にしかできないため、整形外科の受診が不可欠です。整骨院では診断書の作成ができず、後遺障害認定に必要な画像検査も受けられません。マッサージや電気療法などの施術は筋肉の緊張緩和に役立つ場合がありますが、靭帯損傷の根本的な治療にはなりません。

自賠責保険を使う場合も、整形外科を主治医として定期的に通院し、そのうえで医師の了承を得て整骨院を併用してください。

事故から時間が経ってから靭帯損傷が見つかった場合はどうなりますか？

事故から日数が経過してからMRIで靭帯損傷が見つかるケースは実際にあります。ただし、事故との因果関係を証明するためには、事故直後から症状を訴え続けていた通院記録が重要です。事故後しばらくしてから「実は膝が痛い」と申告すると、事故との関連性を保険会社に疑われることがあります。

事故直後の受診時に、少しでも違和感がある部位はすべて医師に伝えておくことが大切です。