関節や骨の構造的な損傷

骨折後に骨がずれた状態で癒合した場合（変形癒合）、関節面のなめらかさが失われ、関節の動きが物理的に制限されます。脱臼で関節包や靭帯が損傷した場合も同様で、関節を支える構造が壊れることで正常な可動範囲が確保できなくなります。

軟部組織の拘縮

骨に異常がなくても、関節周囲の筋肉・腱・靭帯・関節包が長期間の固定やギプスの装着で硬くなる（拘縮する）ことがあります。骨折の治療でギプス固定をしていた期間が長いほど、固定を外した後に関節が硬くなっている可能性は高くなります。拘縮は時間の経過とともに進行するため、固定期間中であっても可能な範囲でリハビリを始めることが望ましいです。

神経の損傷による筋力低下

事故で末梢神経が損傷すると、その神経が支配する筋肉に力が入りにくくなり、結果として関節を十分に動かせなくなります。この場合は関節そのものの問題ではなく、動かすための「力」の問題です。MRIや神経伝導速度検査で神経の状態を確認し、原因に応じた治療を行います。

運動療法（リハビリの中心）

理学療法士の指導のもと、硬くなった関節を少しずつ動かしていきます。具体的には、ストレッチによる柔軟性の回復、関節可動域訓練（ROM訓練）、そして関節を安定させるための筋力トレーニングの3つを組み合わせます。

特に重要なのが他動的ストレッチです。自分の力だけでは動かせない範囲を、理学療法士が手で補助しながら少しずつ広げていきます。ただし、無理に関節を動かすと炎症が再燃して逆効果になるため、痛みの程度を確認しながら段階的に進める必要があります。

物理療法の併用

運動療法の効果を高めるために、温熱療法や電気刺激療法を併用します。温めることで筋肉の緊張が緩み、血流が改善するため、リハビリ前に行うとストレッチの効果が出やすくなります。レントゲンやMRI、超音波（エコー）検査で損傷部位を正確に把握した上で、一人ひとりの状態に合わせたリハビリプログラムを組みます。

手術が必要になるケース

骨の変形癒合で関節面がずれている場合や、関節内に遊離体（かけら）がある場合は、リハビリだけでは十分な改善が見込めないことがあります。このような場合は、関節鏡手術や骨切り術、人工関節置換術などの外科的治療が選択肢に入ります。手術が必要かどうかの判断は、画像検査の結果とリハビリの経過を総合的に見て行います。

可動域測定の基本ルール

関節可動域の測定は、日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会が定めた「関節可動域表示ならびに測定法」に基づいて行います。角度計（ゴニオメーター）を使い、5度刻みで測定するのが原則です。

測定には「他動値」と「自動値」の2種類があります。他動値は医師や理学療法士が手で関節を動かして測る値、自動値は患者様が自分の力で動かして測る値です。後遺障害の認定では原則として他動値が採用されるため、自分で動かした範囲ではなく、医師に動かしてもらった範囲が判断基準になります。

参考：関節可動域表示ならびに測定法 | 公益社団法人　日本リハビリテーション医学会

怪我をしていない側の関節と比べて判定する

可動域制限の程度は、怪我をしていない側（健側）の関節と比較して判定します。たとえば右肩を骨折した場合、左肩の可動域を基準にして、右肩がどの程度制限されているかを評価します。両側に怪我がある場合は、年齢・性別に応じた標準的な可動域角度を基準として用います。

この数値は1つの関節についての基準です。複数の関節に可動域制限がある場合は、より上位の等級が認定される可能性があります。

測定で損をしないために患者様ができること

可動域測定は1回限りの数値で判断されるわけではありませんが、測定日のコンディションが結果に影響します。以下の点を意識してください。

• 測定前に体を冷やさない。筋肉が冷えた状態では関節が硬くなり、本来の可動域より小さい数値が出ることがある
• 痛みを我慢して無理に動かさない。他動測定でも痛みが出る手前で止めてよい

画像検査で損傷の原因を証明する

可動域制限が後遺障害として認められるには、「関節が動かないのは事故による損傷が原因である」と画像で証明できなければなりません。レントゲン・CT・MRIなどで骨折痕や靭帯損傷、関節面の不整などが確認できることが必要です。

「痛みがあるから動かない」だけでは、画像上の裏付けがなければ認定が難しくなります。事故直後はもちろん、治療の経過中にも適切なタイミングで画像検査を受け、損傷の証拠を残しておくことが極めて重要です。

定期的な通院とリハビリ記録の重要性

後遺障害の申請では「十分な治療を行ったにもかかわらず、症状が残った」ことが求められます。通院頻度が極端に少なかったり、リハビリを中断していた期間があると、「治療が不十分だったために改善しなかったのではないか」と判断されるリスクがあります。

整形外科に定期的に通院し、リハビリを継続しながら、その都度可動域の測定値を記録してもらうことが最も確実な対策です。通院の頻度は症状や治療内容にもよりますが、リハビリ期間中は少なくとも月2〜3回以上の通院が望ましく、可動域の測定は毎回の受診時に行ってもらうのが理想です。「いつ、どの関節が、どのくらい動いたか」が時系列で残っていれば、症状固定の判断にも、後遺障害診断書の作成にも大きな助けになります。

症状固定のタイミング

症状固定とは、「これ以上治療を続けても、症状の改善が見込めない状態」を指します。可動域制限の場合、一般的には事故から3〜6ヶ月以上の治療を経て、可動域の数値が数回の測定で横ばいになった時点が目安です。

ここで注意すべきは、症状固定は保険会社が決めるものではなく、主治医が医学的に判断するものだということです。保険会社から治療費の打ち切りを打診されても、まだ改善の余地があると医師が判断している段階で安易に同意するのは避けてください。主治医に現状の可動域と改善見込みを確認した上で判断しましょう。

可動域制限があるのにレントゲンでは異常なしと言われました。後遺障害は認定されますか？

レントゲンでは骨の異常は写りますが、靭帯や軟部組織の損傷は写りません。MRIで軟部組織の状態を確認することで、画像上の根拠が見つかる場合があります。レントゲンだけで「異常なし」と判断されている場合は、MRI検査を受けることを主治医に相談してください。

整骨院にだけ通っていても後遺障害は認定されますか？

後遺障害の認定に必要な「後遺障害診断書」は医師のみが作成できる書類です。整骨院の柔道整復師には作成権限がありません。整骨院でのリハビリが有効な場合もありますが、整形外科への定期的な通院と、医師による可動域測定の記録が並行して必要です。

事故から時間が経って可動域制限に気づいた場合はどうすればよいですか？

できるだけ早く整形外科を受診してください。可動域制限は事故直後ではなく、ギプス除去後やリハビリの過程で顕在化することがあります。ただし、事故からあまりに時間が空くと、事故との因果関係の証明が難しくなります。

まずは違和感を感じた時点で速やかに受診し、画像検査と可動域測定を受けることが大切です。