脊椎は「骨」、脊髄は「神経の束」

脊椎（背骨）は、首から腰にかけて積み重なった24個の椎骨と仙骨・尾骨で構成される骨の柱です。この脊椎の中に、脊柱管というトンネルのような空間があり、その内部を通っているのが脊髄です。

脊髄は脳から続く中枢神経の一部で、脳からの運動指令を手足に伝え、皮膚や筋肉からの感覚情報を脳に届ける「情報伝達の幹線道路」にあたります。脊椎が骨折しても脊髄が無事であれば麻痺は起きません。逆に、骨折がなくても衝撃で脊髄が損傷すれば麻痺が生じることがあります。

これを「非骨傷性脊髄損傷」と呼び、交通事故では追突の衝撃で首が後方に大きく反る（過伸展）ことで起きるケースが少なくありません。

脊髄が損傷するとなぜ重い後遺症が残るのか

脊髄は脳と同じ中枢神経に分類されます。末梢神経（手足に分布する神経）は損傷後にある程度の再生が期待できますが、中枢神経である脊髄は現在の医学では完全に再生させることができません。そのため、脊髄損傷は受傷した時点の損傷範囲がそのまま後遺症の基盤になりやすく、早期に脊髄にかかっている圧迫を取り除き、脊椎を固定する処置でどこまで二次的な損傷拡大を防げるかが回復の分かれ目になります。

完全損傷と不完全損傷の違い

脊髄損傷は大きく「完全損傷」と「不完全損傷」に分けられます。

完全損傷は、脊髄の機能が損傷部位より下で完全に途絶えた状態です。損傷レベルより下の運動機能と感覚がすべて失われ、自力での排尿・排便も困難になります。

不完全損傷は、脊髄の一部が損傷を受けつつも一部の機能が残っている状態です。「足は動かせないが触られた感覚はわかる」「握力は弱いが手を動かすことはできる」など、残存する機能の範囲は個人差が大きく、不完全損傷ではリハビリテーションによる機能回復が期待できるケースがあります。

国際的な分類基準であるASIA機能障害尺度では、完全損傷をA、不完全損傷をB〜Dの3段階、正常をEとして評価します。この分類が後の治療方針やリハビリの目標設定に直結します。

参考：脊髄損傷の評価尺度｜日本せきずい基金

損傷部位ごとの症状

脊髄は上から頸髄（けいずい）・胸髄（きょうずい）・腰髄（ようずい）・仙髄（せんずい）に分かれており、一般的に損傷部位が頭に近いほど症状が重くなります。

交通事故では追突や正面衝突の衝撃で頸髄を損傷するケースが多く、頸髄損傷は脊髄損傷のなかでも最も重い後遺症につながりやすい部位です。

事故直後は症状が軽く見えることがある

交通事故の直後は興奮状態やアドレナリンの影響で痛みやしびれを感じにくいことがあります。加えて、脊髄の不完全損傷では受傷直後の症状が軽度に見えても、脊髄周囲のむくみや出血が進行するにつれて数時間〜数日後に症状が悪化するケースがあります。

「手足がしびれる」「力が入りにくい」「排尿の感覚がおかしい」といった症状は、たとえ軽微に思えても脊髄損傷の初期徴候の可能性があります。交通事故後にこうした症状を少しでも感じたら、自己判断で様子を見ず、その日のうちに整形外科を受診することが重要です。

追突事故

後方から追突されると、首が前後に大きく振られます。このとき頚椎が過度に反り返ると、骨折がなくても脊髄が圧迫されて損傷することがあります。信号待ちで停車中に追突された場合でも、衝撃の大きさ次第では頸髄損傷が起きるため、「低速だったから大丈夫」とは言い切れません。

正面衝突・側面衝突

正面衝突や交差点での側面衝突では、体全体に強い衝撃が加わります。シートベルトが体を固定していても、胸椎や腰椎には大きな圧迫力がかかり、脊椎の骨折を伴う脊髄損傷につながることがあります。衝突の速度が高いほど衝撃のエネルギーが大きくなり、損傷の範囲が広がりやすくなります。

バイク・自転車・歩行者の事故

バイクや自転車では車体から投げ出されて地面や構造物に背中・首を打ちつけるケースがあり、歩行者がはねられた場合も同様です。車内と違い体が守られていない状態での衝撃は、脊椎・脊髄への直接的なダメージにつながります。ヘルメットは頭部を守りますが、頚椎への衝撃を防ぐものではないため、事故後に首や背中の痛み・しびれがあれば脊髄損傷の可能性を疑ってください。

レントゲン・CT・MRIそれぞれの役割

脊髄損傷の診断には画像検査が欠かせません。ただし、検査ごとに「わかること」が異なります。

レントゲンで骨に異常がなくても、MRIで脊髄に信号変化（損傷の兆候）が確認されることがあります。非骨傷性脊髄損傷はレントゲンやCTだけでは見逃される可能性があるため、手足のしびれや筋力低下がある場合はMRI検査が不可欠です。

参考：「脊髄損傷」｜日本整形外科学会症状・病気をしらべる

神経学的検査で損傷レベルを特定する

画像検査と並行して、整形外科医は以下のような神経学的検査を行い、脊髄のどの高さが損傷されているかを正確に特定します。

• 筋力テスト（MMT）：医師に手で抵抗をかけながら腕や脚を動かしてもらい、筋力を0〜5の6段階で評価する。どの神経レベルが障害されているかを推定する
• 腱反射テスト：膝の下やかかとの腱をハンマーで軽く叩き、脚が跳ね返るかどうかを見る検査。反射が過剰に出る（亢進）か、出なくなる（消失）かで脊髄の状態を判断する
• 知覚テスト：皮膚の触覚・痛覚を部位ごとに確認し、感覚障害の境界を特定する
• 病的反射：バビンスキー反射やホフマン反射など、健常な状態では出現しない反射が見られるかどうかで、脊髄の損傷を判断する

これらの検査結果は後遺障害診断書にも記載される項目です。初期から正確な神経学的評価を受けておくことが後遺障害の認定につながるため、交通事故後に手足の異常を感じたら整形外科での精密な検査を受けてください。

急性期に行われる治療

脊髄損傷の急性期（受傷から数日〜数週間）には、脊髄への二次的なダメージを防ぐことが最優先です。

脊椎に不安定性がある場合（骨折や脱臼によって脊椎がずれている場合）は、外科的にずれた脊椎を正しい位置に戻し、固定する手術が検討されます。脊髄が骨片や椎間板に圧迫されている場合は、圧迫を取り除く減圧手術が行われます。初期段階での適切な減圧・固定処置は、麻痺の回復に影響を与える重要な因子です。

手術が不要なケースでは、頚椎カラーやコルセットで脊椎を固定しながら安静を保つ保存療法が選択されます。いずれの場合も、受傷後の早い段階で適切な治療を開始することが、二次的な損傷拡大を最小限に抑える鍵になります。

リハビリテーションの目的と内容

脊髄損傷のリハビリテーションは、損傷前の状態に戻すことが目標ではありません。残された機能（残存機能）を最大限に活かし、日常生活の自立度を高めることが目的です。この前提を理解しておくことで、リハビリの過程での目標設定が現実に即したものになります。

急性期のリハビリでは、関節が固まるのを防ぐ可動域訓練、肺機能を維持するための呼吸訓練、体位変換による床ずれの予防を行います。全身状態が安定した後は、残存機能を使った筋力トレーニング、車椅子の操作訓練、着替えや食事などの日常動作訓練へと段階的に進みます。

リハビリの期間は損傷の程度と部位によって大きく異なります。不完全損傷で機能回復の余地がある場合は、受傷後6ヶ月〜1年程度がもっとも回復が進みやすい時期です。この時期にどれだけ集中的にリハビリを行えるかが、最終的な回復度合いに影響します。

参考：脊髄損傷のリハビリテーション｜公益社団法人日本リハビリテーション医学会

交通事故の場合はリハビリ費用の心配が少ない

交通事故が原因の脊髄損傷では、治療費やリハビリ費用は原則として加害者側の自賠責保険・任意保険から支払われます。被害者が窓口で立て替える必要はないことが多く、保険会社から医療機関に直接支払われる「一括対応」が一般的です。

ただし、保険会社が治療の打ち切りを打診してくることがあります。特に脊髄損傷のリハビリは長期にわたるため、医学的にリハビリの継続が必要な段階で打ち切られると回復の機会を失います。打ち切りを打診された場合は、主治医に「リハビリ継続の必要性」についての意見書を作成してもらい、保険会社に提出することで対応できます。

脊髄損傷で認定される主な後遺障害等級

脊髄損傷で認定される可能性がある後遺障害等級は、以下のとおりです。

※1級・2級は別表第1（常時介護または随時介護を要する障害）、3級以下は別表第2に該当します。

等級が1つ変わるだけで賠償額は数百万円〜数千万円の差が生じるため、適正な等級認定を受けることは極めて重要です。

後遺障害等級の認定に必要な検査と記録

後遺障害等級の認定には、客観的な医学的根拠が求められます。医師の「麻痺がある」という診断だけでは不十分で、画像所見や神経学的検査の数値データが必要です。

認定に有利に働く検査記録は以下のとおりです。

• MRI画像：脊髄の損傷部位と範囲を客観的に示す
• 神経学的検査の記録：MMT（筋力テスト）の結果、深部腱反射、知覚障害の範囲
• 筋萎縮の測定記録：麻痺した側と健常な側の腕や脚の太さを測り比べ、筋肉が痩せた程度（筋萎縮）を数値で示す
• 膀胱直腸機能の評価：排尿障害がある場合は泌尿器科の検査記録

これらの検査記録は、受傷直後から継続的に蓄積しておく必要があります。症状固定（これ以上の改善が見込めないと医師が判断した時点）のタイミングで一度だけ検査するのではなく、受傷時からの推移を示す継続的な記録が、等級認定を左右する重要な証拠になります。

整形外科で定期的に検査を受け、その結果をカルテに残してもらうことが、自分自身やご家族を守る行動になります。

脊髄損傷の治療費はどのくらいかかりますか？

交通事故が原因であれば、加害者側の自賠責保険・任意保険から治療費が支払われるのが原則です。入院・手術・長期リハビリを含めると総額は数百万円〜数千万円に及ぶことがありますが、被害者が窓口で立て替える必要は通常ありません。自賠責保険の傷害部分には120万円の上限がありますが、脊髄損傷のような重傷事案では任意保険から超過分が補填されます。

家族が脊髄損傷を負った場合、退院後にどのような準備が必要ですか？

退院前にリハビリ担当の理学療法士や作業療法士、ソーシャルワーカーと相談し、自宅の環境整備を進めることが大切です。車椅子が必要な場合は段差の解消や手すりの設置、トイレ・浴室の改修が必要になることがあります。65歳以上であれば介護保険、64歳以下であれば障害者総合支援法に基づく障害福祉サービスを利用できるため、入院中にケースワーカーに相談しておくと退院後の生活がスムーズになります。

後遺障害の申請はいつ行えばよいですか？

後遺障害の申請は「症状固定」の診断を受けてから行います。脊髄損傷の場合、一般的に受傷後6ヶ月〜1年半程度で症状固定と判断されることが多いですが、損傷の程度やリハビリの経過によって個人差があります。