レントゲンでは映らない損傷がある

交通事故で整形外科を受診すると、まずレントゲン検査を行うのが一般的です。レントゲンは骨折や骨のずれを短時間で確認できる検査ですが、撮影できるのは骨の輪郭に限られます。むちうち（頚椎捻挫）や腰椎捻挫のように、筋肉・靱帯・神経・椎間板など軟部組織に生じた損傷はレントゲンには映りません。

「レントゲンでは異常なし」と言われても痛みやしびれが続く場合、軟部組織の損傷が隠れている可能性があります。MRI検査は磁気を使って体内の断面を撮影する検査で、こうした軟部組織の状態を画像として確認できる点がレントゲンとの大きな違いです。

MRIで確認できる交通事故特有の損傷

MRIが得意とするのは、軟部組織の微細な変化を画像化することです。交通事故の受傷では、以下のような損傷をMRIで確認できます。

• 椎間板の突出や変性（ヘルニアの有無）
• 靱帯の断裂・損傷
• 脊髄や神経根の圧迫
• 骨内部の炎症や出血（骨挫傷）

たとえば、追突事故で首に強い衝撃を受けた場合、骨に異常がなくても椎間板が後方に突出して神経を圧迫していることがあります。この状態はレントゲンやCTでは判別が難しく、MRIで初めて原因が特定されるケースは少なくありません。原因が特定できれば、症状に合った治療方針やリハビリの内容を具体的に組み立てられるようになります。

事故後できるだけ早い時期が望ましい

交通事故後のMRI検査は、受傷からできるだけ早い時期に受けることが望ましいとされています。理由は2つあります。

1つ目は、早期に画像で損傷を確認することで、治療開始が遅れるリスクを減らせるためです。事故直後は興奮状態で痛みを感じにくく、数日から1〜2週間後に症状が出てくることがあります。早い段階でMRIを撮影しておくと、症状が出たときに「事故時点ですでに損傷があった」という根拠になります。

2つ目は、事故と損傷の因果関係を示す記録として機能するためです。時間が経ってからMRIを撮影した場合、画像上の異常が事故によるものか、もともとあった変化なのかを区別しにくくなります。特に自賠責保険の手続きや後遺障害の認定では、事故との因果関係が重要な判断材料になるため、早期の撮影記録は大きな意味を持ちます。

症状の変化に応じて追加で撮影するケース

初回のMRIで大きな異常が見つからなかった場合でも、治療経過によっては追加のMRI撮影が必要になることがあります。たとえば、リハビリを続けても痛みやしびれが改善しない場合、初回の撮影では写っていなかった椎間板の変化や神経の圧迫が進行している可能性があります。

また、症状固定（これ以上の改善が見込めないと医師が判断する時点）が近づいた段階で再度MRIを撮影し、現在の状態を画像で記録しておくことも実務的に重要です。治療開始時と症状固定時の画像を比較できると、症状の経過を客観的に示す資料になります。

まずレントゲンで骨の状態を確認する

交通事故で整形外科を受診した場合、最初にレントゲンを撮影して骨折の有無を確認します。レントゲンは短時間で撮影でき、骨の状態を大まかに把握する検査として有効です。骨折が明らかであればそのまま骨折の治療に入りますが、骨に異常がなく痛みやしびれが続く場合はMRI検査へ進む流れになります。

CTは骨の詳細な評価に使う

CT検査はレントゲンと同じくX線を使いますが、体の断面を細かくスライスして撮影できるため、レントゲンでは見えにくい微細な骨折（ヒビ）の確認に向いています。手術が必要な骨折では、手術の計画を立てるためにCTで骨の立体構造を確認することがあります。

ただし、CTは骨の評価に特化しており、神経や椎間板といった軟部組織の描出はMRIに劣ります。むちうちなど軟部組織の損傷が疑われる場合、CTだけでは診断が不十分になることがあるため、MRIの撮影が検討されます。

交通事故のMRI検査は自賠責保険の対象になる

交通事故による受傷でMRI検査を受ける場合、検査費用は自賠責保険の補償対象になります。自賠責保険では、事故によるけがの治療に必要な検査費用（レントゲン、CT、MRIなど）が補償の範囲に含まれています。

自賠責保険を使って受診する場合、窓口での自己負担は原則として発生しません。ただし、事故との因果関係が認められない検査や、医師の指示なく自己判断で受けた検査は補償の対象外になる場合があるため、担当の整形外科医に相談したうえで検査を受けることが大切です。

健康保険で受ける場合の費用目安

加害者側の保険会社との手続きが完了する前に自費で検査を受ける場合や、事故との因果関係がまだ確定していない段階では、健康保険を使ってMRI検査を受けることもあります。

健康保険適用（3割負担）の場合、MRI検査の自己負担額は部位や撮影方法にもよりますが5,000〜10,000円程度が目安です。健康保険を使わず全額自費で受ける場合は、20,000〜30,000円程度になります。

なお、健康保険で立て替えた検査費用は、後日、加害者側の保険会社に請求できる場合があります。請求の流れは保険会社や事故の状況によって異なるため、受診前に保険会社と整形外科の両方に確認しておくとスムーズです。

画像に映らない痛みは珍しくない

MRI検査で「異常なし」と診断されても、それは「損傷がない」という意味ではありません。むちうちでは、筋肉や靱帯の微細な炎症、自律神経の乱れ、関節のわずかなずれなど、MRIの画像では確認しにくい原因で痛みやしびれが続くことがあります。

「異常なしだから問題ない」と自己判断して通院をやめてしまうと、症状が慢性化するリスクにつながりかねません。画像に映らない症状であっても、整形外科で診察を続けながらリハビリを行うことで改善が期待できます。

保険会社から治療費打ち切りを打診されたときの対応

MRIで異常が見つからない場合、加害者側の保険会社が「治療の必要性がない」として治療費の打ち切りを打診してくることがあります。多くの場合、事故から3ヶ月程度が経過したタイミングでこの打診が来ます。

治療を継続するかの判断は保険会社ではなく、治療の要否は担当の医師が判断するものです。痛みやしびれが残っている場合は、主治医にその旨を伝え、治療継続が医学的に必要であることを記載した意見書や診断書を作成してもらう方法があります。自分だけで保険会社と交渉することが難しいと感じたときは、交通事故に詳しい弁護士に相談することも選択肢の一つです。

後遺障害の等級認定にMRI画像が求められる理由

交通事故で半年以上治療を続けても痛みやしびれが残る場合、「後遺障害」として等級認定を受けることで、慰謝料や逸失利益の請求が可能になります。後遺障害の認定では、「症状の原因が画像上で確認できるか」が判断材料の一つになります。

特に、むちうちで多い後遺障害14級9号（局部に神経症状を残すもの）や12級13号（局部に頑固な神経症状を残すもの）の認定では、MRI画像の有無が結果を大きく左右します。12級13号の認定にはMRIなどの画像検査で神経圧迫などの他覚的所見が必要とされており、レントゲンやCTの画像だけでは認められません。14級9号であればMRIの異常所見がなくても認定される場合がありますが、MRI検査を受けた記録があること自体が「適切な検査を経たうえでの判断」として評価される傾向があります。

後遺障害認定を見据えた通院のポイント

後遺障害の認定を受けるためには、MRI画像だけでなく「一貫した通院記録」も必要です。途中で通院を中断した期間があると、「その程度の症状なら後遺障害には当たらない」と判断される可能性があります。

通院記録として特に大切なのは以下の点です。

• 事故直後からの継続的な受診記録
• 症状の変化を診察のたびに医師に伝えていること
• リハビリの内容と頻度の記録
• 症状固定時のMRI画像と診断書

これらがそろっていると、後遺障害の申請時に症状の経過を客観的に示すことができます。「後から必要になるかもしれない」と考えて事故直後から記録を残しておくことが、結果として自分を守る材料になります。

事故直後の受診で医師が確認すること

整形外科では、まず事故の状況と症状の聞き取りを行い、レントゲンで骨折の有無を確認します。骨に異常がなく、痛みやしびれ、可動域の制限がある場合はMRI検査の必要性を判断し、検査が必要な場合は提携医療機関への紹介も含めて対応する流れです。

クリニック内にMRI装置がなくても、紹介状をもとに提携先でMRIを受け、結果を持ち帰って同じ主治医のもとで治療を継続できます。

検査結果をもとにしたリハビリの流れ

MRI検査で損傷の部位と程度が確認できると、それに応じたリハビリプログラムを組むことができます。たとえば、頚椎の椎間板に突出が見られる場合は、首の牽引や筋力訓練を中心としたリハビリを行い、腰部の靱帯損傷であれば腰回りの安定性を高める運動療法を取り入れます。

交通事故のリハビリでは、痛みの改善だけでなく、日常生活や仕事への復帰を見据えた機能回復が目標です。事故後の通院で課題になりやすいのが「仕事の合間に通えるか」という点ですが、夜間まで診療しているクリニックを選ぶと、仕事帰りでもリハビリを続けやすくなります。

自賠責保険の取り扱いがある整形外科であれば、治療費の窓口負担なく通院が可能です。