基本は整形外科を受診する

追突や衝突の衝撃は、首・腰・肩・膝といった関節周辺に力が集中し、筋肉や靭帯の損傷、骨折、捻挫などを引き起こす場合があります。整形外科ではレントゲンなどの画像検査でこれらの損傷を確認し、「診断書」を作成します。この診断書は、警察への人身事故届出や保険会社への治療費請求に欠かせない書類です。

事故直後は痛みを感じにくいことがあります。衝撃でアドレナリンが分泌されると痛覚が鈍くなり、数日後に首の痛みや頭痛として症状が現れるケースも少なくありません。外傷が目に見えなくても、事故当日か翌日には整形外科を受診しておくことが、隠れた損傷の早期発見につながります。

症状によっては他の診療科が必要になる

整形外科が基本とはいえ、すべての症状を整形外科だけでカバーできるわけではありません。以下の症状がある場合は、該当する診療科の受診が必要です。

どの科を受診すべきか判断がつかないときは、複数の診療科がある総合病院を選ぶと、院内で適切な科へ案内してもらえます。

子どもが事故に遭った場合の受診先

子どもの場合も、外傷の種類から判断すると基本は整形外科です。ただし、子どもは症状をうまく言葉で説明できないことがあり、「お腹が痛い」「なんとなくだるい」といった訴えの裏に、大人では想定しにくい内臓損傷が隠れている場合もあります。小児科のある総合病院を受診し、全身の状態を確認してもらうと安心です。

特に頭を打った場合は、症状がなくても脳神経外科での検査を受けておくことを勧めます。子どもは受傷後しばらくしてから症状が出ることがあり、早い段階での画像検査が判断材料になります。

レントゲンで骨の状態を確認する

レントゲン（X線）検査は、整形外科で最初に行われる基本的な検査です。骨折やひびの有無を短時間で確認でき、撮影は数分で完了します。事故で多い撮影部位は、頚椎（首の骨）、胸椎・腰椎（背骨）、肋骨、手首・膝の関節です。

レントゲンは骨の異常を見つけることに優れている一方、筋肉や靭帯の損傷をこの検査だけで判断することはできません。レントゲンで「異常なし」でも痛みが続く場合は、MRI検査に進む流れになります。

MRIで筋肉・靭帯・神経の損傷を調べる

MRIは筋肉・靭帯・椎間板・神経など、骨以外の軟部組織を詳しく映し出せる検査です。X線を使わないため被ばくがなく、レントゲンでは見えなかった損傷を発見できます。

交通事故で特に重要になるのが、むちうち（頚椎捻挫）の診断です。むちうちは骨に異常がないことが多く、レントゲンだけでは「異常なし」と判断されがちですが、MRIを撮ることで椎間板ヘルニアや靭帯損傷が見つかるケースがあります。撮影時間は部位によって20〜40分程度です。

MRI検査の結果は、後述する後遺障害診断書の作成にも客観的な資料として使われます。受傷後なるべく早い段階で撮影しておくと、事故との因果関係を示す裏付けになります。なお、MRI・CT装置を院内に持たないクリニックでも、提携する検査施設で撮影を受けられる場合があります。

CT検査が必要になるケース

CT検査はレントゲンと同じX線を使いますが、身体の断面を細かくスライスした画像を取得できるため、骨折の形状や範囲をより正確に把握できます。頭部を打った場合の脳内出血の確認、複雑な骨折の手術前評価、内臓損傷の有無の確認などがCTの主な使用場面です。撮影は数分で完了し、緊急時にも対応しやすい検査です。

自覚症状がなくても損傷が隠れている可能性がある

交通事故の衝撃で身体が受ける力は、日常生活の比ではありません。むちうち（頚椎捻挫）は、事故直後には痛みを感じず、数時間から数日後に首の痛み・頭痛・肩のこわばりとして症状が出始める代表的な例です。脳脊髄液減少症の場合はさらに遅く、数週間から数ヶ月後に頭痛やめまいが現れるケースもあります。

早期に画像検査を受けておくことで、症状が出たときの比較材料が得られ、適切な治療方針を立てやすくなります。

事故との因果関係の証明に受診記録が必要になる

事故から初診までの期間が空くほど、「その症状は事故によるものか、日常生活で生じたものか」の判断が難しくなります。事故当日、遅くとも2〜3日以内の受診が目安です。

初診が遅れた場合、保険会社から事故との因果関係を否定されるリスクが高まります。特に2週間以上空くと因果関係の立証が難しくなり、1ヶ月以上経過すると自賠責保険で因果関係が認められにくくなる傾向があります。医師が作成する診断書は、警察への人身事故届出と治療費・慰謝料の請求に欠かせない書類です。

参考：自賠責保険・共済の限度額と補償内容

治療の開始が遅れると回復に影響する

受診が遅れると、損傷そのものの悪化を招く場合があります。骨折に気づかず日常生活を続ければ、骨のずれ（転位）が進行して治療が複雑になりかねません。むちうちも同様で、初期段階で適切に対応すれば回復が見込めるケースでも、放置すると慢性的な痛みに移行してしまうことがあります。

加害者側の保険会社が病院に直接支払う仕組み

交通事故の被害者の治療費は、原則として加害者側の自賠責保険・任意保険から支払われます。多くの場合、加害者側の任意保険会社が「一括対応」と呼ばれる方法で、自賠責保険分を含めた治療費を病院へ直接支払います。この場合、被害者は窓口での治療費負担がありません。

一括対応を受けるには、事故後に加害者側の保険会社に連絡し、通院先の病院名を伝え、同意書に署名する手続きが必要です。手続きが完了する前の初回受診では、一時的に自己負担で立て替えるケースがありますが、領収書を保管しておけば後日保険会社に請求できます。

自賠責保険の補償範囲を把握しておく

自賠責保険は、交通事故の被害者保護を目的とした強制保険です。傷害に対する補償の限度額は、被害者1名あたり120万円と定められています。この120万円には治療費だけでなく、通院交通費・休業損害・慰謝料も含まれます。

治療が長引いて120万円を超えた場合は、加害者側の任意保険から超過分が支払われます。ただし、加害者が任意保険に未加入のケースでは自賠責保険の範囲内での補償にとどまるため、健康保険を使った受診も選択肢に入ります。

参考：自賠責保険・共済の限度額と補償内容

整形外科は医師による診断と検査ができる

整形外科は医師（医学部卒業・医師国家資格保有）が診療を行う医療機関です。レントゲンなどの画像検査を実施し、病名の確定診断ができます。診断書の作成は医師のみが行える行為であり、交通事故で人身事故の届出や保険請求をするには医師の診断書が不可欠です。

痛み止めの処方、注射、リハビリテーションの指示など、医療行為全般に対応できます。

整骨院は医師ではなく柔道整復師が施術する

整骨院（接骨院）は柔道整復師が施術を行う施設です。手技療法や電気治療で痛みの緩和を図りますが、レントゲンやMRIなどの画像検査はできません。交通事故の治療で整骨院のみに通院した場合、以下の問題が生じることがあります。

• 診断書が作成できないため、保険会社への治療費請求が認められにくくなる
• 画像検査を受けていないため、後遺障害の認定に必要な医学的資料が不足する
• 保険会社が施術の必要性を認めず、治療費の支払いを打ち切られることがある

交通事故の治療は、整形外科で診断を受けたうえで進めるのが基本です。

治療は初診だけでなくリハビリの継続が必要になる

交通事故で多いむちうちや腰痛は、初期の安静期間を過ぎた後にリハビリテーションへ移行し、段階的に回復を目指す流れになります。リハビリの頻度は症状によって異なりますが、初期段階では週3〜5回程度の通院が必要になることもあります。途中でリハビリを中断すると、症状が長引いたり慢性化するリスクがあるため、仕事帰りや休日に通える立地・診療時間かどうかは現実的に重要な条件です。

通いやすさと専門性の両方で医療機関を選ぶ

通いやすさに加えて、以下の点も確認しておくと安心です。

• 交通事故の治療に対応している医療機関か
• 理学療法士などの国家資格を持つスタッフがリハビリを担当しているか
• 自賠責保険を使った治療に対応しているか
• レントゲンやMRIなどの画像検査（院内または提携施設）が受けられるか

通いやすさと専門性の両方を満たす医療機関を選ぶことが、回復を左右します。

事故発生から初診までにやること

1. 事故現場で警察に連絡する（110番通報）
2. 相手方の氏名・連絡先・保険会社を確認する
3. 自分の保険会社にも事故を報告する
4. できるだけ当日中に整形外科を受診する

受診時には、事故の状況（追突・正面衝突など）、どの部位をぶつけたか、自覚症状の有無を医師に伝えてください。これらの情報が適切な検査を選ぶ判断材料になります。健康保険証と、わかれば相手方の保険会社の連絡先を持参しておくと受付がスムーズです。

診断後の通院とリハビリの進め方

初診で画像検査と診断が完了したら、症状に応じた治療計画を立てます。むちうちの場合、初期は痛みの緩和と炎症を抑えることが中心です。痛みが落ち着いてきた段階で、リハビリテーションへ移行します。

リハビリでは、理学療法士が症状に合わせた運動療法やストレッチを行い、物理療法（電気治療・温熱療法・牽引療法など）を組み合わせて身体機能の回復を図ります。通院頻度は症状の程度や回復状況に応じて医師が判断しますが、自己判断で通院をやめることは避けてください。治療の経過は保険会社への報告や後遺障害認定の資料として記録されるため、定期的な通院記録を残しておく必要があります。

症状固定と後遺障害診断書

治療を一定期間続けても症状の改善が見られなくなった段階を「症状固定」と呼びます。症状固定は医師が判断するもので、患者様や保険会社が決めるものではありません。

症状固定後も痛みやしびれが残っている場合、医師に「後遺障害診断書」の作成を依頼できます。この診断書をもとに後遺障害等級の認定を受ければ、追加の賠償金を請求できる可能性があります。MRIなどの画像検査を早い段階で受けておくことが、診断書の客観的な裏付けとして有効です。