レントゲンで確認できるのは骨の状態

レントゲン（X線）検査は、骨の構造を画像として映し出す検査です。交通事故の衝撃で頸椎（首の骨）に骨折や脱臼が起きていないかを短時間で判断できることが、この検査の最大の役割です。骨折があれば固定や手術が必要になりますし、脱臼があれば神経を圧迫して麻痺につながる危険があります。

骨折・脱臼という緊急性の高いケガを素早く除外することがレントゲンの一番の目的です。

レントゲンの側面像（横から撮った画像）では、頸椎の並び方や湾曲の状態も確認できます。正常な頸椎はゆるやかに前方へカーブ（前弯）していますが、むちうちの受傷後にこのカーブが失われて真っ直ぐになる「ストレートネック」が見られることがあります。ただし、ストレートネックは事故と無関係に見られることも多いため、これだけでむちうちの診断根拠にはなりません。

レントゲンでは写らないもの

むちうちの正式な診断名は「頸椎捻挫（けいついねんざ）」や「外傷性頸部症候群（がいしょうせいけいぶしょうこうぐん）」です。捻挫という名前のとおり、損傷しているのは筋肉・靭帯・椎間板・神経根といった「軟部組織」です。レントゲンはX線が骨を透過するかどうかで画像を作る仕組みのため、筋肉や靭帯、椎間板、神経の損傷はレントゲンには写りません。

つまり、むちうちで痛みやしびれの原因になっている組織の損傷を、レントゲンで直接確認することはそもそもできない構造になっています。「異常なし」はあくまで「骨には問題がなかった」という意味であり、「むちうちではない」という意味ではありません。

「異常なし」でもむちうちと診断される

整形外科の診断はレントゲン画像だけで決まるわけではありません。医師は問診（事故の状況、症状の内容・範囲・経過）と身体所見（首の可動域、圧痛の部位、反射の状態）を総合して診断します。首の痛み・肩のこわばり・腕のしびれといった症状があり、受傷の経緯と整合していれば、レントゲンに異常がなくてもむちうち（頸椎捻挫）と診断し、治療を開始できます。

ここで大事なのは、症状を正確に、すべて医師に伝えることです。「少し痛い程度だから」と遠慮して症状を軽く伝えると、カルテへの記載も軽くなり、あとから損害賠償や後遺障害認定の場面で不利になることがあります。痛みの場所・しびれの範囲・動かしにくい方向など、感じていることはすべて伝えてください。

症状が遅れて出てくるケースへの備え

むちうちの症状は事故直後に現れるとは限りません。事故から数日後、場合によっては1〜2週間後に首の痛みや頭痛、腕のしびれが出てくることがあります。事故直後の興奮状態（アドレナリンの分泌）で痛みを感じにくくなっていたり、炎症が徐々に広がることで症状が後から強くなったりするためです。

事故後にレントゲンで異常なしと言われても、その後に新たな症状が出たり、既存の症状が悪化した場合は、我慢せず再受診してください。受傷から時間が経ちすぎると、事故との因果関係を証明しにくくなります。目安として、事故後2〜3日以内には最初の受診を済ませておくことが、治療面でも賠償面でも重要です。

MRI検査で軟部組織を可視化する

MRIは、磁場を利用して体内の断面画像を撮影する検査です。レントゲンでは写らない椎間板・靭帯・神経根の状態を鮮明に映し出すことができるため、むちうちの原因を画像で確認するにはMRI検査が最も有効です。

MRIで確認できる代表的な所見には以下があります。

• 椎間板の膨隆（ぼうりゅう）やヘルニア（椎間板が飛び出して神経を圧迫している状態）
• 靭帯の損傷や腫れ
• 神経根の圧迫
• 脊髄周囲の浮腫（むくみ）

椎間板ヘルニアが神経を圧迫している所見がMRIで確認できれば、痛みやしびれの原因を客観的に説明できるため、治療方針の決定にも損害賠償の場面にも大きな意味を持ちます。

CT検査が有効なケース

CTはレントゲンと同じくX線を使う検査ですが、体を薄くスライスした断面画像を得られるため、レントゲンでは見落としやすい微細な骨折や骨片を見つけることができます。「レントゲンでは骨に異常がなかったが、衝撃が強かった」「特定の動作で鋭い痛みが出る」といった場合には、CT検査で微細な骨折がないかを確認することがあります。

ただし、CT検査もX線を用いるため、筋肉や靭帯などの軟部組織の描出はMRIほど得意ではありません。CT検査とMRI検査は得意分野が異なるため、症状に応じて使い分けます。

超音波（エコー）検査と神経学的検査

画像検査のほかに、超音波（エコー）検査と神経学的検査もむちうちの診断に役立ちます。

超音波検査は体の表面から超音波を当てて、筋肉や腱、靭帯の状態をリアルタイムで確認する検査です。被ばくがなく、首を動かしながらの動的な観察ができる点が特長です。

神経学的検査は、画像ではなく体の反応を調べる検査です。代表的なものにスパーリングテスト（首を傾けて上から圧迫し、腕に痛みやしびれが再現されるかを確認する）やジャクソンテスト（首を後ろに倒して上から圧迫する）があります。これらのテストで症状が再現される場合、神経根が圧迫されている可能性が高いと判断できます。

握力の左右差、腱反射の亢進・低下、感覚の鈍さなども、神経の障害を客観的に示す所見になります。

事故直後から初診まで

交通事故に遭ったら、自覚症状の有無にかかわらず、できるだけ早く整形外科を受診してください。初診ではまずレントゲン検査を行い、骨折や脱臼がないことを確認します。骨に異常がなければ、問診と身体所見をもとにむちうちの診断を行い、痛み止めの処方や安静の指導など初期治療を開始します。

「痛みが軽いから様子を見よう」と受診を先延ばしにすることが、治療面でも賠償面でも最も避けるべき判断です。初診が遅れると、症状と事故との因果関係の証明が難しくなります。

MRI検査のタイミング

MRI検査は必ずしも事故直後に受ける必要はありません。むちうちの多くは数日から2週間程度で炎症のピークを迎えるため、受傷直後よりも少し時間が経ってからMRIを撮ったほうが、椎間板や靭帯の異常が映りやすいケースもあります。

一般的には、初診から2週間〜1ヶ月程度の時点で症状が改善しない場合にMRI検査を検討します。ただし、腕に強いしびれがある・握力が明らかに落ちている・首を動かすと激痛が走るといった神経症状が強い場合は、初診時に医師がMRI検査の必要性を判断することもあります。

通院中の経過観察と追加検査

むちうちの治療は一般的に3〜6ヶ月程度にわたります。この間、症状の変化に合わせて追加の検査を行うことがあります。例えば、治療を続けても改善しない症状がある場合には、初診時には撮らなかったMRI検査を改めて実施したり、神経学的検査を再度行って症状の客観的な記録を残したりします。

定期的な通院で症状の推移を医師に伝え続けることは、適切な治療を受けるためだけでなく、通院記録を蓄積するという意味でも重要です。

レントゲンで異常なしでも慰謝料は請求できる

レントゲンで骨に異常が見つからなくても、医師がむちうちと診断して治療の必要性を認めていれば、通院に対する慰謝料（入通院慰謝料）は請求できます。大切なのは、医師の診断と通院の実績がカルテに記録として残っていることです。

そのためにも、痛みがある間は自己判断で通院をやめず、医師の指示に従って定期的に受診を続けてください。通院頻度が極端に低いと「治療の必要がないほど軽症だった」と判断される材料になりかねません。

後遺障害認定にはMRIの画像所見が鍵になる

むちうちの後遺障害認定で代表的な等級は14級9号と12級13号です。

14級9号は「局部に神経症状を残すもの」で、自覚症状の一貫性や治療経過から「症状が残存していることが医学的に説明できる」場合に認定されます。画像所見がなくても、神経学的検査の結果や通院経過の整合性で認定されることがあります。

12級13号は「局部に頑固な神経症状を残すもの」で、こちらは画像で神経の圧迫など他覚的な所見が確認できることが条件です。つまり、MRIで椎間板ヘルニアによる神経根の圧迫が映っている、といった客観的な証拠が必要になります。

等級によって後遺障害慰謝料の金額は大きく変わるため、症状が続いている場合はMRI検査を受けておくことが将来の選択肢を守ることにつながります。

むちうちのレントゲン検査に費用はどのくらいかかりますか？

交通事故によるむちうちの場合、自賠責保険の適用で窓口負担なく検査を受けられるのが一般的です。自賠責保険を使わず健康保険で受診する場合、レントゲン検査の自己負担額は3割負担で数千円程度です。MRI検査を追加する場合は3割負担で5,000〜10,000円程度が目安ですが、撮影部位や医療機関によって異なります。

整骨院でもレントゲンは撮れますか？

整骨院（接骨院）にはレントゲンの設備がないため、画像検査を受けることはできません。交通事故後の診断・検査は整形外科で行い、診断書の発行を受けたうえで、リハビリの選択肢として整骨院を併用する流れが基本です。整形外科を受診せず整骨院だけに通うと、医師の診断がないために自賠責保険への請求や後遺障害認定で不利になることがあります。

MRI検査が怖いのですが、閉所恐怖症でも受けられますか？

MRI検査は筒状の装置の中に入って撮影するため、閉所恐怖症の方には負担を感じやすい検査です。検査時間は頸椎の場合で20〜30分程度です。事前に医師やスタッフに閉所恐怖症であることを伝えていただければ、撮影中に声かけを行うなどの対応が可能です。

医療機関によってはオープン型のMRI装置を導入している場合もあるため、受診前に確認するとよいでしょう。